職務遂行能力とは   

職務遂行能力は「役割・貢献給」において定義する期待貢献の要素のひとつで、成果責任とともに最も重要です。

つまり「期待貢献＝成果責任＋職務遂行能力」であり、成果を上げるために必要な能力を指します。

その定義が曖昧では従業員にとって「何が期待されているのか」が分らず職務遂行過程で迷走しかねません。

職群区分別職務遂行能力

「非定形的職群」と「定型的職群」とでは職務遂行能力が異なります。

「非定型的職群」の企画・専門・営業・職などでは、

「専門知識・技術活用力」

「外国語能力」

「ＩＴ活用力」

「問題発見/分析力｣

「構想/企画力」

「判断・決断・意思決定力」

「実行力｣

「スケジュール管理力｣

「情報収集/発信力｣

「対人対応/調整力」

「フォロアシップ｣

など、

管理職では、

「リーダーシップ」

「人材育成力｣

「評価力」

など、

「定型的職群」の製造職・店頭販売職などでは

「技能・技術力」

「チームワーク」

「実行の的確性・スピード」

「問題発見・改善力」

「積極性」

など、

が重要な職務遂行能力ですが、業種・職務内容に応じて自社独自の職務遂行能力を設定することも大切です。

また、経営理念の理解度は職務遂行能力発揮の全ての基礎であることから、「経営得理念理解力・マインド」を最重要な職務遂行能力とする企業が増えています。

また、運送業における自動車運転免許のように業種によって職務遂行に欠かせない公的資格を保有すること、銀行員の中小企業診断士資格のように持っていた方が職務遂行レベルが上がるとされる国家資格などを保有することも職務遂行能力となります。

評価に値するコンピテンシー

職務遂行能力は、ただ持っているだけでは評価されず、発揮した能力を評価するのが鉄則です。

近年は実際の成果に結びついた発揮能力（コンピテンシーと言う。）を重要視し、それを発見して多くの従業員に活用を奨励する評価制度が主流となっています。

コンピテンシーは、例えば「製造技能がチームワークと結びついて生産性が向上し、ＩＴ活用力が問題発見・分析力と結びついて重要な企画の手掛かりになる」というように、いくつかの職務遂行能力の組み合わせ活用で生まれることが多いといえます。